「iDeCoと新NISA、どちらを優先すればいいですか？」

よく見かける質問です。自分なりの答えを話します。

ただ最初に一つ言っておくと、自分が使っているのはiDeCoではなく企業型確定拠出年金です。制度が少し違います。iDeCoは自分で申し込む個人型、企業型は会社が導入するタイプ。基本的にどちらかしか使えないので、会社に企業型DCがある方はiDeCoは使えないケースがほとんどです。

その前提で読んでもらえると。

新NISAが登場して、確定拠出年金の存在意義は薄まった

結論から言います。

今から始めるなら、新NISAを最優先にすべきです。

なぜか。

旧NISAの時代は、年間の非課税枠が少なく、5年の縛りもあって使いにくかった。特定口座で運用すると利益に20%の税金がかかる。そのギャップを埋めていたのが確定拠出年金でした。退職所得控除という大きな税制優遇があるので、長期で運用して退職時に受け取れば税負担を大幅に減らせる。

でも新NISAが始まって、非課税枠が生涯1,800万円になった。

1,800万円まで非課税で運用できるなら、税金対策としての確定拠出年金の役割は大きく薄れます。新NISAだけで十分すぎるほどの非課税枠が確保できるようになりました。

確定拠出年金の最大の問題：資産がロックされすぎる

自分が確定拠出年金に感じる最大の不満は、60歳まで引き出せないという点です。

20年投資を続けてきた自分でも「長期投資は長い」と感じます。それなのに確定拠出年金は退職時まで引き出せない。40代から始めれば20年以上、30代なら30年近くロックされる。

その間に病気になるかもしれない、家族に何かあるかもしれない、大きな出費が必要になるかもしれない。どんな事情があっても引き出せない。これはかなり重い制約です。

次にネックなのが商品ラインナップです。確定拠出年金は会社が用意した商品の中からしか選べません。中には信託手数料が高い商品が多く、選択肢が限られます。新NISAでeMAXIS Slim オールカントリーを選べる今の環境とは雲泥の差です。

もう一点、転職・退職時の手続きが面倒という問題もあります。

確定拠出年金は転職や退職のタイミングで資産の移換手続きが必要になります。少しでも運用益が出ていると、その手続きを避けて通れない。自分は転職経験がないので詳細はわかりませんが、これが地味に手間になるという話はよく聞きます。特に女性の場合、結婚・出産・育児などで職場が変わるタイミングが男性より多くなりがちで、その都度この手続きが発生する可能性があります。

それでも確定拠出年金をやっている理由

自分の場合、企業型DCは15年前に会社が導入したタイミングで始めました。

当時すでにインデックス投資の理論は理解していたので、商品選びで迷いはなかった。手数料が最も低い外国株式インデックスに全額投資、毎月の拠出金も同じファンドに設定。それだけです。

会社がマッチング拠出（社員が拠出すると会社も同額を上乗せしてくれる制度）を導入したタイミングで即申し込みをして、現在は毎月約1.4万円を拠出しています。

そして、自分の中では確定拠出年金は資産の外として扱っています。

証券口座で管理している資産とは完全に切り離して考えている。ほったらかしの退職金のおまけ、というイメージです。だから確定拠出年金の残高が増えても減っても、日常の投資判断には影響しない。

15年間の運用実績

参考までに、現在の確定拠出年金の状況です。

項目	金額
資産評価額	19,703,730円
拠出金累計（うち本人拠出分）	4,449,508円（1,035,000円）
評価損益	+15,254,222円

拠出金の大部分は会社の退職金移管分と会社拠出分です。本人のマッチング拠出分は約103万円。それに対して評価損益が約1,525万円。

外国株インデックス1本、ほったらかしで15年。これが結果です。

変に国債やバランスファンドを選ばず、リターンが期待できる外国株インデックスを選ぶ。確定拠出年金の中での選び方はこれだけです。

これもある意味で本当の長期積立インデック投資なのですが、いかんせん６０歳から出ないと使えないのが本当にネック。

まとめ：今からなら新NISA最優先

制度	優先度	理由
新NISA	◎ 最優先	非課税1,800万・いつでも引き出せる
企業型DC	△ 会社が用意していれば活用	６０歳縛りとやりたいならやるスタンス
iDeCo	△ 新NISAを使い切ってから	60歳縛りとやりたいならやるスタンス

新NISAの枠（年360万円）を使い切れない状況なら、iDeCoや確定拠出年金より先に新NISAを埋めることを考えた方がいいです。すでに特定口座で資産を持っている人は、特定口座からNISAへの移し替えも検討してみてください。

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投資は自己責任でお願いします。この記事は特定の金融商品・制度を推奨するものではありません。