みんな生活防衛資金貯めようぜ

投資の話を書いてきましたが、今日は投資より先に話すべきことを書きます。

生活防衛資金の話です。

これがないと、投資は本当の意味で機能しないと思っています。

つみたていぬ

みんな、生活防衛資金は貯めようぜ。
投資より先にやる。これがあるだけで、暴落が来ても心がブレない。
近年は約800万を目安に生活防衛資金を維持してるよ。


生活防衛資金って何

生活費の何ヶ月分かを、投資に回さず現金で持っておくお金のことです。

仕事を突然失ったとき、病気や怪我で働けなくなったとき、急な出費が重なったとき。そういうときに投資口座を崩さずに対応できるお金です。


最初は200万から

投資を始めたのが2007年ごろで、生活防衛資金という考え方は、投資を始めた頃からなんとなく意識していました。

記録が残っている2009年の時点で、貯金口座には250万ほどありました。そのうち200万くらいを生活防衛資金と考えていた、という感じです。

ただ正直に言うと、当時は専用の口座を作っていたわけではありません。生活防衛資金も、普通の貯金も、子供の教育費も、全部ごっちゃに一つの口座に入っていました。その総額のうち「この200万は絶対に手をつけない分」と、頭の中で決めていただけです。

若い人は投資もやりながら生活防衛資金も積み上げていくので、正直しんどいと思います。でも200万あれば、体感的にかなり安心できると思います。まずはそこを目指すといいと思います。


どうやって貯めたか

ここが一番気になるところだと思うので、実際の記録を出します。

毎年「1年間の資産計画」を作っています

2009年から、毎年1回、その年の資産計画を作っています。エクセルで、決めるのはこの3つです。

  • 毎月の貯金額の目安
  • 毎月の投資額(何にいくら)
  • 年末時点の、貯金口座の目標額

大事なのは、ボーナス込みで年間の計画を立てることです。ボーナスを臨時収入ではなく、最初から年間計画の一部として組み込んでしまう。だから「使う」という発想自体が出てきません。ボーナスは20年間、ほぼ全額を貯金か投資に回しています。

ちなみに2015年の計画表には『資産3億プロジェクト』という名前がついていました。我ながら、なかなか壮大なことを書いています。

実際の推移

計画と結果を、毎年記録していました。貯金口座の残高はこう増えています。

貯金口座増加額その年の投資額
2009年250万116万
2010年350万+100万75万
2011年450万+100万36万
2012年530万+80万36万
2013年630万+100万36万
2014年730万+100万36万
2015年850万+120万48万

年に約100万ずつ。特別なことは何もしていません。7年で250万が850万になりました。

念のためもう一度書いておくと、この貯金口座は生活防衛資金だけの金額ではありません。教育費も普通の貯金も混ざった総額です。当時はそこまで細かく分けていませんでした。

計画どおりにいかない年もあります。2012年は600万の予定が530万で着地しました。それでも次の年に取り返せばいい。毎年、予定と結果を並べて記録することで、自分のペースが見えてきます。

銀行残高「20万」ルールは16年間変えていません

2010年の計画表に、こう書いてありました。

銀行預金 20万 毎月25日前に銀行残高を20万に設定

生活費の口座には、月末に20万だけ残す。それを超えた分は貯金側に移す。ルールはこれだけです。

自分でも驚いたのですが、このルールを今もそのまま続けています。16年間、まったく同じです。意識して守り続けたというより、一度決めた仕組みが勝手に回り続けている、という感覚に近いです。

毎月がんばって貯めるのではなく、残高の上限を決めておくと、余った分が自動的に貯まっていく。これが自分にとっては、いちばん続いた方法でした。

年によって、投資と貯蓄の配分を変えています

表を見るとわかりますが、投資額は一定ではありません。

2010年は月6万を投資していたのを、2011年は月3万に絞りました。計画表には「今年は貯蓄額を増やす」と書いてあります。逆に2015年は、投資を月4万に増やしました。

毎月同じ額を機械的に積み立てるべき、とよく言われます。でも自分は、年ごとにその年の状況を見て配分を決めてきました。貯金を厚くしたい年もあれば、投資に寄せたい年もある。年1回の計画づくりが、その調整の場になっています。


現在は約800万を目安にしている

わが家の月の生活費は、だいたい月30〜35万ほど。その約2年分で、ざっくり800万円になります。これを生活防衛資金の目安にしています。

「2年分って多すぎない?」と思う人もいるかもしれません。でも自分的には、2年あれば万が一のことが起きても立て直す時間としてほぼ十分だと感じています。

ちなみに今の自分の場合、生活防衛資金の800万は、総資産(確定拠出年金も含む)の7〜8%くらいにあたります。総資産の1割にも満たない、という位置づけです。

ただ正直に言うと、「総資産の何%」で管理しているわけではありません。 ここまで資産が育つと、%で測るより、「いくらあると心地いいか」という”額の感覚”で決めている、というのが本音です。

実は以前、生活防衛資金が1,000万くらいまで膨らんだ時期がありました。でも、なんというか、1,000万を超えると、逆に気持ちがあんまり良くない。「うーん、ちょっと持ちすぎかな。もう少し投資に回しておくか」という感覚になって、意図的に減らしました。そうしてたどり着いたのが、今の800万前後。これが自分にとっては、いちばん”心地いい”ラインです。

おもしろいのが、生活防衛資金の目安って、投資本やマネー記事でも「生活費の2年分くらい」とよく言われるんです。自分は金額の”心地よさ”で800万に落ち着いたつもりだったのに、よくよく考えてみたら、これがちょうど2年分くらい。狙ったわけじゃないのに、結局、定説どおりになるんかいって。

ちなみにここに書いている金額は、あくまで自分個人の感覚です。家族構成や生活水準、年収によって、ちょうどいい額は大きく変わります。人によっては「800万は多すぎる」と感じるかもしれません。 そこは、自分の生活費の何年分か、で考えてもらえたらと思います。

この目安を出すには家計簿が必要です。毎月の支出を把握していないと「自分の生活費は月いくら」がわからないので、生活防衛資金の目標額が決まらない。家計簿をつけている人は生活防衛資金の目安が立てやすいです。

そういった意味では今から投資始める人は家計簿つけましょう!


精神安定の効果が段違い

生活防衛資金の話をするとき、一番伝えたいのはここです。

あるとないとで、精神安定が段違いです。

暴落が来ても、仕事でしんどいことがあっても、「まあ生活は守られてる」という感覚が土台にあると全然違う。リーマンショックのときに損益率-40%でも淡々と積立を続けられたのも、生活口座が別で守られていたからだと思っています。

そしてもう一つ。生活防衛資金は本来、生活を守るためのお金です。ただ、それが十分に積み上がってくると(自分の場合は500万を超えたあたりから)、暴落のときに”余裕資金”として、追加投資に回せることもあります。

実際、コロナショックでVYMを買い増しできたのも、生活防衛資金にしっかり余裕があったからでした。守りの土台があると、いざというとき攻めにも動けます。

ただしこれは、生活を守る分には手をつけず、あくまで”余った分”で、の話です。生活防衛資金そのものを削って投資に回す、という意味ではありません。


どこに置くか

楽天銀行で普通口座と定期預金に分けています。

イメージはこんな感じです。

口座金額理由
楽天銀行 普通預金約300万すぐ使えるように
楽天銀行 定期預金約500万使わない分は金利の高い定期に

利回りは正直そこまで気にしていないですが、普通預金に全部置いておくのももったいないので、本当に使わなさそうな分は定期にしています。

ついでに言うと、銀行口座はあまり増やさない方がいいです。

口座が増えると管理が面倒になるし、把握もしにくくなる。メインの銀行を一つか二つに絞っておくのが一番シンプルで楽です。


投資と生活防衛資金、どっちを先にやるか

「投資を始めたいけど、生活防衛資金が貯まってから?」という人がいますが、同時進行でいいと思います。

生活防衛資金が貯まるまで投資しないでいると、それだけ複利が効く時間が短くなる。両方を少しずつ積み上げていく方が現実的です。毎月の投資額をどう決めるかは毎月いくら積み立てるべきかに書きました。なお、生活防衛資金を厚くしたことで生命保険を解約した話もあります。

ただ最低限100万円は生活防衛資金として持っておきたいと思います。

100万あれば、急な出費や数ヶ月の無収入にもある程度対応できる。心理的な安心感も全然違います。投資を始めると同時に、100万を目指して生活防衛資金も積み上げていくのがおすすめです。


まとめ

  • 目安は生活費の1〜2年分(まず100万、次に200万を目標に)
  • 家計簿で月の支出を把握しておくと目標額が決めやすい
  • 普通預金と定期預金に分けて置いておく
  • 十分に積み上がれば、守る分は残したまま”余った分”を暴落時の追加投資にも回せる

投資の話ばかり目立ちますが、生活防衛資金は投資より先に考えるべきことだと思っています。これがあって初めて、長期投資が本当に機能します。


投資は自己責任でお願いします。この記事は特定の金融商品を推奨するものではありません。

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