“4%ルール”が4.7%に？生みの親の新説を、積立20年の投資家が調べてみた
最近、けっこう面白い話を知りまして。
あの「4%ルール」の生みの親本人が、「実はもっといける。4.7%だ」という本を出したみたいなんです。
投資の出口戦略として必ず聞く「4%ルール」。その正体は、前回整理しました（→前回の記事。ベンゲンさんの論文から、トリニティ・スタディが裏付けた数字ですね）。
で、その”生みの親”——ウィリアム・ベンゲンが、2025年の新刊でこう書いてるらしい。「あの4%は保守的すぎた。もっと使っていい」と。
ただし、これは4%ルールが4.7%に置き換わったわけじゃないんです。あくまで、生みの親が出してきた”新説”、ということです。
（しかも原著は未邦訳で私も未読。海外の要約・解説をもとにまとめた話です）
今日は、この”4.7%“という新説を、紹介します。
「4%は保守的すぎた。もっと使え」——生みの親、まさかの上方修正。
貯めグセの私には、ちょっといい話。
今回の話のもとになってるのが、この本です。
『A Richer Retirement: Supercharging the 4% Rule to Spend More and Enjoy More』 ウィリアム・ベンゲン（William P. Bengen）著／Wiley・2025年／邦訳なし
タイトルを直訳すると「より豊かなリタイア——4%ルールを”強化”して、もっと使い、もっと楽しむ」。サブタイトルが、素敵すぎますね。
で、その中身。要点を先にまとめると、こうです。
この本が言ってること
ひと言でいうと——「4%は保守的すぎた。条件を整えれば、もっと使えるし、人生も楽しめる」
- 安全な取り崩し率を、4%から4.7%に引き上げ（過去平均なら約7%、推奨は約5%）
- 理由は、分散を増やしたから（株の種類＋短期債を追加）
- 最大の敵は、暴落じゃなくインフレ
- 退職時の「割高度（CAPE）」と「インフレ」で率を調整（FIREや割高局面では、控えめに）
① 新説の数字は、実は”3段階”
前回の記事で、「最悪のケースでも30年もつ率は、約4%」と書きました。
ベンゲンは今回、その”最悪ケース基準”を、もっと分散させたポートフォリオで計算し直したんです。すると——4%が、4.7%まで上がった。
（※なぜ分散で上がるのかは、②でくわしく）
新しいベンゲンの数字は、3段階で見ると正確です。
| 数字 | 意味 |
|---|---|
| 4.7% | （分散を増やした配分での）最悪ケースの最低ライン |
| 約7.1% | 過去の平均的なタイミングなら、これくらい使えた |
| 約5% | 今の現実的な推奨スタート |
- 4.7% … 一番固い最低ライン。歴史上もっとも条件が悪かったタイミングで退職しても、これなら30年もった
- 約7.1% … 逆に、運が良ければ年7%以上いけた年も多い。多くの人は、4%でガマンしすぎてた
- 約5% … 「4.7は固すぎ、7は楽観しすぎ。間をとって5%を目安に」が、ベンゲンの今のおすすめ
要するに、4%は”最悪ケース専用”の数字で、普通はもっと使っていい——というのが、新説の核です。
② 肝は「分散」と「インフレ」
要点は上のとおりですが、自分が「なるほど」と思った”肝”を、2つ。
なぜ4.7%に上げられたのか＝分散を増やして計算し直したから
ベンゲンが率を上げられた理由は、分散を増やしたからです。
- 昔（1994年）：米国の大型株＋中期国債、ざっくり2資産
- 新しい本：米国の大型・中型・小型・超小型・先進国株＋短期債、と種類を追加（株55／中期債40／短期債5）
資産の”種類”を増やして、より幅広く分散させた。それだけで、最悪ケースの最低ラインが4%から4.7%へ底上げされた、というわけです。
暴落も怖いが、もっと厄介なのがインフレ
暴落も、もちろん怖い。ただ、ベンゲンが今回「最大の敵」に挙げるのは、暴落じゃなくてインフレのほうなんです。
理由はシンプル。4%ルールは「定額（毎年インフレ分だけ増やして取り崩す）」だから。インフレの分だけ、生活費（取り崩す額）が増えていく。 しかも、一度上がったら下がらないんですよね。たとえば、年300万だったのが年々増えて、年360万とかになっていくわけです。
つまり、インフレの分だけ毎年の取り崩しが膨らんで、資産の減りが早まる。これがじわじわ効いてくる——だからベンゲンは”最大の敵”と呼ぶわけです。
③ 退職する”その日”で、率が変わる
この新説で、もう一つ面白いのが、「一律◯%」をやめたこと。退職する日の状況で、取り崩し率を上げ下げするという考え方です。
見るのは2つ。
- 株の割高度（シラーCAPE）… 割高なときに辞めると、これから伸びにくい → 率を下げる。割安なら、上げてよい
- インフレ見通し … 高そうなら、率を下げる
ざっくり言うと、「割高・高インフレのときに辞めるなら控えめに。割安なら強気でいい」。退職のタイミング次第で、4.7%にもなるし、もっと低くもなる、というわけです。
で、これを踏まえると——FIREみたいに退職期間が長い人（40〜60年）は、4.7%じゃなく4.3%くらいに落とすのがベンゲンの推奨。そして今みたいに株が割高な局面で辞めるなら、やっぱり控えめにしておくのが無難。つまり”4.7%“は、誰でも・いつでも、の数字じゃないんです。
※ シラーCAPE＝株が「割高か割安か」を測るモノサシ（株価 ÷ 過去10年の平均利益）。高いほど割高です。
④ でも、鵜呑みにはしない
「4.7%、いけるやん！」と飛びつきたくなりますが、いくつか冷静に。
- これは米国の過去データの話。日本に住む自分には、為替リスクも税金も、別でついてくる
- 株と債券のバランスが前提。オルカンやS&P500を株100%で持ってる人が、そのまま当てはめるのは要注意（→前回の記事でくわしく）
- そして繰り返しですが、これは”置き換え”じゃなく、生みの親が出した新説にすぎない。確定した新ルールではないんです
要するに——最高のヒントではある。でも、最後は自分の状況に合わせて使うもの。数字だけ持ってきて鵜呑みにすると、足元をすくわれます。
⑤ で、これを知って自分が思ったこと
この新説を知って最初に思ったのは——「うすうす感じてたけど、やっぱりもうちょっと取り崩してもよさそうやな」でした。やっぱりそうやんね、と。
前回の記事では「自分は臨機応変にやる」と書きました。それは今も変わらないんですが、改めて自分の資産状況を眺めると——iDeCoや年金も含めて考えると、“増やすフェーズ”と”使うフェーズ”が、もう同時進行で始まってるのは、たぶん確実なんですよね。
しかも、住んでるのは日本。インフレは進んできてるとはいえ、他国と比べるとまだ緩やかな印象（あくまで個人的な体感ですが）。
そう考えると、「使っていく方向に、そろそろ舵を切る」のは、わりと正解なのかもしれない。
——で、ちょうど自分は、VYMの分配金を”使う練習”として使い始めたところ（→お金を使う練習：VYM分配金の使い道）。だからこの新説、自分にとってはちょうど旬でした。「もっと使え」と、背中を押された感じ。
あと、調べてて「お！」となったのが、2つ。
ひとつは——ベンゲン本人も、結局「臨機応変にやれ」と言ってること。さっきの2要因モデル（割高度やインフレで率を変える）って、要は「一律◯%じゃなく、状況で動かせ」ってこと。前回、自分が「臨機応変にやる」と書いたのと、同じ方向だったんですよね。生みの親と一緒やん、と地味に嬉しい。
もうひとつは——「シラーCAPE」という指標を、初めてちゃんと知れたこと。こちとら20年投資やってますけど、やっぱり知らんことだらけですね。
とはいえ、すぐ何かを変えるわけじゃないです（そもそも前提が違うので）。ただ、近い将来、投資信託の取り崩しの練習も視野に入れる——そのくらいの心づもりにはなりました。
まとめ：4%は、4.7%になった……かもしれない
ベンゲンの新説、ざっくり振り返ると：
- 分散を増やしたら、安全な取り崩し率が4%から4.7%に上がった（推奨は5%くらい）
- 最大の敵は、暴落よりインフレのほう
- ただし、これは”置き換え”じゃなく、あくまで新説。米国データ・株100%前提じゃない点には注意
要するに——「4%は保守的すぎた。もっと使っていい」。これが生みの親の、30年越しの新しい答えです。
自分の結論は、前回と同じ「臨機応変」。でも、生みの親に「もっと使え」と背中を押されたのは、けっこう大きい。少しずつ”使う方向”に舵を切っていくつもりです。
そして、そもそもの「4%ルールって何？」が気になった人は、前回の記事をどうぞ。本家の正体（ベンゲンvsトリニティ・定額と定率・株と債券の比率）を、しつこく整理してます。
投資は自己責任でお願いします。この記事は特定の金融商品を推奨するものではありません。